金は下がったら買う。トランプはドルを切り下げる

金価格は1グラム＝15,162円の最高値を記録した（小売り。2024年10月31日）。その後、下落して2025年1月末現在、14,000円台で推移している。では、いくらまで下がったら買い時なのか。著者はズバリ指摘する。
また、1月20日に就任式を終えたドナルド・トランプ米大統領は諸外国に高関税を示唆するなど、米経済の立て直しに躍起だ。そこでトランプが打ち出す一手は以下の3点だと著者は予言。それは――①新たな米国債の発行　②通貨政策でドル切り下げ　③暗号通貨（仮想通貨）のブロックチェーン技術を使った「デジタル米ドル」の導入だ。
①の「新たな米国債」とは、ナチス政権のドイツが1933年から断行した「シャハト債」（別名「メフォ手形」を模して発行されるだろう。このシャハト債は、当時ドイツ中央銀行（ライヒスバンク）総裁のヒャルマル・シャハトがヒトラーの命を受けて編み出した手法だ。兵器を軍に納入する軍需産業への支払いのため、実体のない組織が手形（証券・債券）の引受人となり、中央銀行が支払いを保証する。こうして秘密裏に軍事費を調達するという手品のようなスキームである。トランプはこれを模して、“新米国債”すなわち“トランプ債”の発行を画策している。
②の「ドル切り下げ」は、米ドルの価値を現在の10分の1に引き下げる。たとえば1ドル＝150円が15円になる。なぜ、そうせざるを得ないのか。理由はごく単純だ。アメリカが抱える累積の財政赤字が1000兆ドル（14京円）もあるからだ。さもなければ、アメリカは借金を踏み倒すしかない。
③「デジタル米ドル」は、トランプ政権で「政府効率化省」のトップに抜擢されたイーロン・マスクをはじめとする暗号通貨（仮想通貨）推進派が目論む、紙幣などの形を伴わない新しいドル通貨である。もともと暗号通貨に批判的だったトランプは、マスクたちの説得で態度を豹変させた。
さらに本書では、“投資の神様”ウォーレン・バフェットの「株式市場はカジノ（賭博）的だ」という発言を引き、著者も「株式市場も債券市場も、実体のない水ぶくれだ」と批判する。そして「水ぶくれ」した市場は暴落を迎えると予言。その時期は、目の前の3月だ。